投資・資産形成

S&P500とTOPIXは両方買う意味がある？日本株を敬遠していた私が積立を始めた理由

どーも、いちかです。

私は以前、日本株への投資にかなり消極的でした。

日本企業の技術力や、そこで働く人たちの能力を疑っていたわけではありません。むしろ、日本には優秀で勤勉な人が多く、もっと成長できる力があると思っていました。

それなのに、日本株は長い間、米国株ほどの成長を見せられなかった。

私はその原因の一つが、日本企業の経営を取り巻く仕組みにあると考えていました。

ところが2026年、そんな私がTOPIXへの積立投資を始めました。

きっかけは、TOPIXの指数改革と日本企業のコーポレートガバナンス改革です。

今まで日本株を敬遠する理由になっていたものが、少しずつ変わろうとしている。そこに大きな可能性を感じました。

ただし、だからといってTOPIXに全力投資するつもりはありません。

私は今でも、長期投資の主力としてS&P500を最も信頼しています。

では、なぜS&P500を主力としながらTOPIXにも投資するのか。

今回は2つの指数を組み合わせるメリットや配分の考え方とともに、私が日本株への評価を変えた理由を紹介します。

S&P500とTOPIXを両方買う意味はある？

結論からいえば、S&P500とTOPIXを両方保有することには意味があります。

ただし、すべての人が両方を買う必要はありません。

S&P500だけでも米国の主要企業に分散投資できますし、オルカンなら世界中の株式に投資できます。

私がこの2つを組み合わせる理由は、大きく2つです。

  1. TOPIX改革と日本企業の経営改革による成長に期待している
  2. 米国株とは異なる値動きをする日本株を保有し、地域分散を図りたい

特に重視しているのは1つ目。

単純に地域分散が目的なら、オルカンでも対応できます。

しかし私の場合は、それ以上に日本株市場そのものが変わろうとしていることに魅力を感じています。

今ではTOPIXへの成長期待はかなり大きいものの、現時点でS&P500と同じ割合まで投資しようとは考えていません。

S&P500を主力、TOPIXを補完的な投資先として位置づけています。

その理由を説明する前に、まずは2つの指数を組み合わせるメリットと限界を整理しておきましょう。

S&P500とTOPIXの違いと組み合わせるメリット・デメリット

S&P500は米国、TOPIXは日本の株式市場を代表する指数です。

比較項目S&P500TOPIX
投資対象米国の主要大型株日本の幅広い上場株式
構成銘柄数約500社1,000社以上
算出方法浮動株調整後時価総額加重型浮動株時価総額加重型
産業構成の特徴大型テクノロジー企業の影響が大きい製造業、金融、商社なども重要
為替の影響円換算では直接受ける主に企業業績を通じて受ける

※為替の比較は、為替ヘッジなしのS&P500連動商品を想定しています。構成銘柄数や業種構成は時期によって変動します。

S&P500は米国の主要企業500社で構成され、米国株式市場の投資可能な時価総額の約80%をカバーしています。

一方、TOPIXは日本株式市場を幅広く対象とする指数です。

どちらも時価総額の大きな企業ほど指数への影響が大きくなる仕組みですが、投資対象となる国や産業構成が異なります。

メリットは米国株への集中を緩和できること

S&P500だけに投資していると、運用成果は米国株市場の動向に大きく左右されます。

そこにTOPIXを組み合わせれば、日本株の値動きも取り込めます。

米国と日本では経済環境や金融政策、産業構成が異なるため、両指数の値動きも完全には一致しません。

例えば、S&P500が下落している局面でも、TOPIXの下落幅が小さければ、資産全体の下落を和らげられる可能性があります。

為替の影響も異なります。

為替ヘッジなしのS&P500連動投資信託は、米国株が上昇しても円高によって円換算の利益が抑えられる場合があります。

一方、TOPIXには外貨建て資産のような直接的な為替換算リスクはありません。ただし、日本企業の業績が為替に影響されるため、円高や円安と無関係ではありません。

このように、両方を保有すれば、特定の市場への依存度を調整できます。

デメリットは株式同士なので分散に限界があること

ただし、S&P500もTOPIXも株式です。

世界的な金融危機や景気後退が起これば、両方とも大きく下落する可能性があります。

また、今後もS&P500のリターンがTOPIXを上回り続ければ、TOPIXを組み合わせたことで運用成績が低くなることも考えられます。

つまり、地域分散はできても、それだけで暴落に強いポートフォリオが完成するわけではありません。

資産全体の下落リスクを大きく抑えたいのであれば、現金や債券など、株式とは性質の異なる資産も含めて考える必要があります。

私にとってTOPIXは、暴落を防ぐための安全資産ではありません。

米国株とは異なる市場に投資し、そこから生まれる成長機会を取り込むための資産です。

そして、その成長に期待するようになったのには理由があります。

私が以前、日本株を敬遠していた理由

村上世彰氏の著書で感じた日本企業への疑問

以前、村上ファンドで知られる村上世彰氏の著書を読み、日本企業のコーポレートガバナンスについて考える機会がありました。

印象に残ったのは、日本企業が資本を十分に有効活用できていないという問題提起です。

利益を上げても、その資金を成長投資や株主還元に十分に回さない。

これでは、企業が持つ資本が有効活用されず、株主にとって魅力的な投資先になりにくいのではないか。

私はこの考え方に強く影響を受けました。

もちろん、内部留保が多いこと自体が悪いわけではありません。内部留保は現預金と同義ではありませんし、財務の健全性を確保することも重要です。

問題は、企業が保有する資本をどれだけ効率よく使い、将来の利益や企業価値の向上につなげられるかということです。

私は当時、日本企業にはその意識が十分に浸透していないのではないかと感じていました。

コーポレートガバナンスとは、企業経営を適切に監督し、中長期的な企業価値の向上につなげるための仕組みです。

この仕組みが十分に機能しなければ、どれだけ優秀な人材や技術があっても、それが株主の利益や企業価値の向上につながるとは限りません。

米国企業と比べ、日本企業は経営の仕組みそのものに課題を抱えている。

そう考えていたことが、私が日本株を敬遠する大きな理由の一つでした。

かつてのTOPIXは、私には「ぬるま湯」に見えた

もう一つ、納得できなかったのが当時のTOPIXの仕組みです。

2022年の市場再編以前、TOPIXは原則として東証一部に上場する全銘柄を対象としていました。

つまり、東証一部に上場していれば基本的にTOPIXに採用され、上場廃止などの事情がなければ、構成銘柄として残りやすい仕組みだったわけです。

企業の成長性や資本効率が低くても、それだけを理由に定期的に除外されるわけではありません。

私には、これがある種の「ぬるま湯」に見えていました。

実際、ひふみ投信で知られる藤野英人氏も、2017年のSBI証券の対談で、当時のTOPIXを「半分腐った幕の内弁当」と批判しています。

かなり強烈な表現ですが、私が感じていた不満と重なる部分があります。

もちろん、TOPIXは本来、一定の基準に沿って日本株市場を広く表すための指数です。企業の経営能力を評価して優良企業だけを選ぶ指数ではありません。

それでも、長期的に自分のお金を投じる対象として考えたとき、私は当時の仕組みに魅力を感じられませんでした。

2020年前後には、私が接していた投資情報でも米国株を重視する意見が目立っていました。

そして日本株は、バブル崩壊後に長い停滞を経験していました。

もちろん、その間ずっと株価が上がらなかったわけではありません。大きく上昇した時期もあります。

それでも、米国株の長期的な実績と比較したとき、私には日本株へ積極的に投資する理由が見つからなかったのです。

2026年のTOPIX改革で何が変わったのか

そんな私が日本株を見直すきっかけになったのが、TOPIXの指数改革と、東証が進める企業の経営改革です。

どちらも、以前から私が問題だと感じていた部分に関わる改革でした。

TOPIXに流動性を重視した定期入替が導入された

TOPIX改革は、2022年4月の東証市場再編を契機に進められてきました。

第1段階の見直しは2025年1月に完了。

そして2026年10月30日、第2段階の改革による初回の定期入替が実施されました。

今回の改革では、プライム・スタンダード・グロースの全市場区分を採用対象とし、流動性を重視した銘柄の選定が行われるようになりました。

2026年10月7日に公表された選定結果では、35銘柄が新たに採用され、既存の683銘柄が移行措置の対象となりました。

ここで重要なのは、683銘柄が10月30日に一斉にTOPIXから除外されたわけではないことです。

移行措置の対象となった銘柄は、2028年7月まで四半期ごとに8段階でウエイトが引き下げられます。

さらに、2027年10月には再評価が予定されており、その時点で継続基準を満たした銘柄は、段階的なウエイト低減が停止されます。

つまり、基準を満たせなかった企業にも、改善によってTOPIXに残る道が用意されているわけです。

私は、この仕組みに期待しています。

これまでは一度採用されれば残りやすかった指数に、継続的な選定基準が導入された。

もちろん、指数としての投資対象の選び方が改善されても、それだけで株価が上がるわけではありません。

しかし、構成銘柄であり続けるための条件が明確になったことは、企業にとって重要な変化だと考えています。

TOPIXに「2軍」が誕生。企業に競争意識は生まれるか

今回の改革で、私がもう一つ興味深いと感じているのが「TOPIX Next-tier（トピックス・ネクストティア）」です。

2026年10月30日、新たに算出が始まった指数です。

わかりやすく言えば、TOPIXの「2軍」のような位置づけの指数です。

TOPIXに選定されない銘柄や、段階的に除外される移行措置銘柄のうち、一定の流動性が認められる企業が対象になります。

もちろん、「2軍」というのはあくまで比喩です。

企業の経営能力や成長性によって優劣を決める制度ではありません。また、移行措置銘柄は当面TOPIXにも残るため、完全に別々の1軍と2軍に分かれるわけでもありません。

ただ、TOPIXに採用され続けることの意味は、以前より大きくなったのではないでしょうか。

TOPIXから外れることには、資金面での影響も考えられます。

TOPIXに連動する投資信託やETFは、指数から除外される銘柄について保有比率を引き下げる必要があるため、売却圧力が生じる可能性があります。

もちろん、実際の株価への影響は市場環境によって異なりますし、今回も急激な影響を抑えるために段階的な移行措置が設けられています。

それでも企業としては、TOPIXの構成銘柄であり続けることに一定の価値を感じるはずです。

私は、「TOPIXから外れたくない」という意識が、企業の行動を変える一つの動機になると期待しています。

ただし、TOPIXの採用基準は利益成長率そのものではなく、主に流動性や浮動株時価総額を重視したものです。

利益を増やせば必ず採用されるわけでも、減益になれば直ちに除外されるわけでもありません。

それでも、企業が市場からの評価や株式の流動性を意識することには意味があると考えています。

一度採用されたら安泰という時代から、採用され続けるための条件を意識する時代へ。

私は、この変化が日本企業にとって良い刺激になると考えています。

コーポレートガバナンス改革こそ、私が最も期待する変化

そして、TOPIXの指数改革と並んで重要なのが、日本企業の経営改革です。

東京証券取引所は2023年3月、プライム市場とスタンダード市場の上場企業に対して「資本コストや株価を意識した経営」を求めました。

さらに2026年4月には、経営資源の適切な配分を中心に、この要請を更新しています。

簡単にいえば、企業が持つ資本をどう活用し、企業価値を高めていくかを、より真剣に考えることが求められているわけです。

成長性のある事業への投資、収益性の低い事業の見直し、適切な株主還元。

企業ごとに最適な方法は違いますが、資本を有効活用するという方向性は共通しています。

私は、この動きを知って日本企業に対する見方が大きく変わりました。

村上世彰氏の著書を読んで問題だと感じていた部分に、今まさに変化が起きようとしているからです。

しかも、改革は掛け声だけで終わっているわけではありません。

東証が2026年10月27日に公表した報告では、積極的に改革を進める企業を中心として、資本収益性や市場評価の改善が見られるとしています。

もちろん、すべての企業で同様の成果が生まれているわけではありません。

また、2023年以降の日本株の上昇には、円安や海外投資家の資金流入なども関わっており、そのすべてを経営改革の成果だと判断することはできません。

それでも、以前から問題だと思っていた日本企業の経営姿勢が、変化し始めている。

私にとっては、それだけでも日本株への評価を見直す大きな理由になりました。

なお、指数改革と企業の経営改革は別の制度です。

TOPIXの定期入替は主に流動性などを基準とするものであり、東証による資本効率改善の要請に対応していないことだけを理由に、TOPIXから除外されるわけではありません。

それでも私は、この2つの改革が重なることで、企業が市場から評価されるために努力する動機が強まるのではないかと期待しています。

日本企業の底力を信じる。それでも主力はS&P500

ここまで日本株への不満や改革への期待を書いてきましたが、一つ誤解してほしくないことがあります。

私は、日本企業やそこで働く人たちに能力がないと思っていたわけではありません。

むしろ逆です。

私は日本の技術力や、現場で働く人たちの真面目さ、勤勉さ、仕事に対する責任感を高く評価しています。

そうした力を持っているのに、経営の仕組みが十分に機能していなければ、企業全体の成長につながらないのではないか。

以前から、そんなもどかしさを感じていました。

優れた技術があっても、それを事業の成長につなげる経営判断が必要です。

現場がどれだけ努力しても、企業が稼いだ資金を有効に活用できなければ、その努力が企業価値の向上に十分反映されないこともあります。

だからこそ私は、企業を取り巻く仕組みが重要だと考えています。

そして今、その仕組みが変わろうとしている。

TOPIXには流動性を重視した定期入替が導入され、企業には資本効率や企業価値を意識した経営が求められています。

この2つの改革が、すべての日本企業を成長させるわけではありません。

それでも、企業が本来持っている力を発揮しやすい環境が整えば、日本株市場にはまだ大きな成長の余地があるのではないか。

私は日本企業の底力と、その力を引き出す仕組みの変化に期待しています。

だからこそ、その期待を言葉だけで終わらせず、実際にTOPIXへ資金を投じています。

もちろん、改革が進めば必ず株価が上がるとは思っていません。

自分なりに調べ、将来の可能性を評価し、リスクを承知で資金を投じる。

それも投資の本質の一つではないでしょうか。

ただし、これほど日本株に期待していても、私はTOPIXを主力にするつもりはありません。

理由はシンプルです。

期待していることと、最も信頼していることは別だからです。

私は、長期的な資産形成においてS&P500を非常に信頼しています。

米国の主要大型株を対象とし、時価総額や流動性、収益性などを踏まえた銘柄選定の仕組みが整備されています。

そして、長年にわたって積み重ねてきた運用実績があります。

もちろん、過去の実績が将来のリターンを保証するわけではありません。米国株が長期間低迷する可能性もあります。

それでも私は、米国を代表する企業が長期的に成長できなくなるほど厳しい環境では、世界の株式市場全体にとっても難しい状況になるのではないかと考えています。

これは私自身の見方であり、米国株がほかの地域を常に上回るという意味ではありません。

ただ、現時点で私が最も信頼する指数はS&P500です。

一方、TOPIXには改革による変化と、そこから生まれる成長機会を期待しています。

TOPIXが大きく成長する未来には参加したい。でも、その未来だけに資産形成を賭けるつもりはありません。

期待が大きいからこそ買う。

しかし、期待が外れる可能性もあるから、保有比率は慎重に考える。

私にとってS&P500は長期投資の王道です。

TOPIXは、その王道を手放さずに、日本株市場の変化にも参加するための投資先なのです。

オルカンではなくS&P500とTOPIXを選ぶ理由

ここで、当然こんな疑問が出てきます。

「それならオルカン1本でよくない？」

確かに、オルカンも合理的な選択肢です。

全世界株式に連動するファンドであれば、米国、日本、欧州、新興国など、世界の幅広い市場に分散投資できます。

代表的な指数であるMSCI ACWIでも、米国株が大きな割合を占めています。

つまり、オルカン1本でも米国株を中心に日本株を含む世界各国へ投資できます。

それでも私がS&P500とTOPIXを個別に選ぶ理由は、自分が投資したい市場と、その割合を自分で決めたいからです。

私は米国株を最も信頼しています。

そして、改革が進む日本株市場にも大きな成長の可能性を感じています。

一方、欧州や中国、その他の新興国には、現時点で積極的に投資したいという考えはありません。

もちろん、それらの国や地域が将来大きく成長する可能性はあります。

投資先を米国と日本に絞ることで、その成長機会を逃すこともあるでしょう。

オルカンなら世界の株式市場の時価総額に応じて地域配分が変化するため、自分で各国の比率を調整する必要がありません。

これは大きなメリットです。

ただ、私は自分で投資対象を選び、その割合を調整することを負担には感じません。

世界全体への分散を重視するか、自分が期待する市場を選ぶか。

どちらが正解という話ではなく、投資に対する考え方の違いだと思っています。

S&P500とTOPIXの割合はどう決める？

では、両方を保有する場合、どのような割合にすればよいのでしょうか。

私は、万人に共通する正解はないと考えています。

例えば、S&P500とTOPIXの2つだけで考えると、次のような配分ができます。

S&P500TOPIX配分の特徴
80%20%米国株への投資を大きく重視
70%30%米国株を中心に日本株も保有
50%50%米国株と日本株を同程度に保有

※配分の違いを示す例であり、推奨比率ではありません。

ただし、ここで注意したいのは、新規積立額の比率と保有資産全体の比率は違うということです。

例えば、すでにNASDAQ100などの米国株指数に連動する商品を多く保有している場合、S&P500とTOPIXへの積立を70対30にしたとしても、資産全体では米国株の比率が高いままかもしれません。

実際の分散効果を考えるなら、ほかの保有資産も含めて判断する必要があります。

私は当面TOPIXへの積立を続ける

私は2026年からTOPIXへの積立投資を始めました。

まだ積立期間は短く、保有規模も小さいため、当面は積立を継続する考えです。

ただし、現時点でTOPIXをS&P500と同程度の主力資産に育てるつもりはありません。

まずはS&P500を重視する方針を維持しながら、TOPIXの保有規模も徐々に増やしていく。

そのうえで、指数改革や企業の経営改革が実際にどのような成果を生むのかを見ていきたいと考えています。

今後、日本株への期待がさらに高まれば配分を見直すかもしれません。

反対に、改革が期待どおりに進まなければ、投資方針を変更する可能性もあります。

ただし、短期的な株価の上下だけで判断するつもりはありません。

私がTOPIXに投資する理由は、短期的な値上がりを当てたいからではなく、日本企業と市場の仕組みが変わっていくことへの期待にあるからです。

まとめ｜期待するから投資する。でも全ツッパはしない

以前の私は、日本企業のコーポレートガバナンスに疑問を感じ、日本株への投資を敬遠していました。

企業の能力ではなく、その力を十分に引き出せない仕組みに問題があると考えていたからです。

しかし現在は、TOPIXの指数改革と日本企業の経営改革によって、以前から感じていた問題が改善される可能性に期待しています。

日本企業には、まだ十分に発揮できていない力がある。

私はそう信じています。

そして、その力を発揮できる環境が整えば、日本株市場には大きな成長の余地があるのではないかと考えています。

もちろん、将来の株価が必ず上がるとは思っていません。

ただ、確実に上がるとわかってから投資することなんてできません。

自分なりの根拠を持って将来に期待し、その可能性に資金を投じる。

それも投資の本質の一つだと思っています。

だから私はTOPIXを買っています。

しかし、期待することと、全財産を賭けることは違います。

長年の実績と歴史を積み重ねてきたS&P500は、今でも私が最も信頼する株価指数です。

S&P500を主力に据えながら、TOPIXの成長にも参加する。

以前は投資しない理由だったコーポレートガバナンスが、今では投資する理由になりました。

日本株が今後どれだけ成長するかはわかりません。

それでも、昔の評価にこだわるのではなく、市場の変化を見て、自分の判断も更新していきたいと思っています。

期待するから投資する。でも、期待が外れる可能性も考えて配分を決める。

これが、今の私がS&P500とTOPIXを組み合わせている理由です。

参考資料

※制度・指数に関する情報は2026年11月2日時点。本文中の投資方針や将来への期待は筆者個人の見解であり、特定の投資成果を保証するものではありません。

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